子どもの自己肯定感を高めるには、親自身の自己肯定感が重要!

子どもの自己肯定感を高めるには、親自身の自己肯定感が重要!

子どもの自己肯定感を高めるには、まず、親自身の自己肯定感を高めることが重要です。子どもに絶大な影響を与える親の自己肯定感が低いと、それが子どもにうつってしまいます。子は親の背中を見て育つ…と言われます。この「背中」には、実は「無意識」という意味も含まれています。つまり、子供は親の無意識の言動を、無意識のうちに見て、無意識のうちに真似るのです。これはとても大事なお話です。ですから、親自身の自己肯定感が高まれば、子どもも自己肯定感を持ちやすいのです。

親は、子と共に成長する、いえ、成長していかないといけないのです。成長を放棄するから、その親子、家庭、家族に問題が増えていき、それでも問題を解決しないと、どんどん問題が山積みになり、二進も三進も行かなくなり、現実逃避を始める家庭もあります。そして、現実逃避のために、ギャンブルや酒に溺れるなど、問題解決とは真逆な方にいってしまい、家庭崩壊へと繋がる家庭も少なくありません。必要なことは「問題解決(心の問題も含め)」なのです。低い自己肯定感という問題を解決していくこと、それが自己肯定感を高めることです。

まずは、親自身が積極的に自己肯定感を高めていきましょう。先日出版した「自己肯定感が低い人のための100の言葉(Kindle本)」ですが、早速、色々な方が読んでくれています。この本の中で、お伝えしている文章を1つ下記に記載します。

No.64(あれで良かった)

自分の過去に対して「あれで良かった。この経験があるから、自分の信念を貫けるし、血の繋がった家族から悪者にされても、気が狂うくらいの仕掛けをされても、自分を保つことが出来る。死ぬほど苦しい経験は生きる力になる」と、肯定的な意味づけが出来るようになり、自己肯定感が高まった人がいます。

自己肯定感が低い人のための100の言葉から

このように、過去の嫌な出来事を変えることは出来ませんが、過去の嫌な出来事に対して意味づけを変えることで、それが自分のプラスになっていたと考えることが出来るようになり、自分を肯定出来るようになって、肯定感情を創り出している人もいるのです。自己肯定感は、感情ですから、「感情を創る」という部分の創る過程に変化を加える必要があるのです。その加える変化が、前記したよう、「意味づけを変える」ことなのです。これを変えない限り、いつまでも、永遠に、マイナスの世界で生きることになるのです。自分を積極的に変えていきましょう!

「自己肯定感が低い人のための100の言葉」には、自己肯定感を高めるために大切なことを100個掲載しています。そして、「PCやスマホで文章を読んでいると目が疲れるので紙の本はないですか?」というお問い合わせをいただくこともありますので、この本も紙の本をご用意しました!

自己肯定感が低い人のための100の言葉 オンデマンド (ペーパーバック)
(この本の出版予定日は2021年8月16日です)

「自己肯定感が低い人のための100の言葉(Kindle本)」
(Kindleアプリですぐ読めます)

自己肯定感を根本部分から高めるために、自分を、自分の無意識レベルの認知を変えましょう! これが最善です。自分を変えるには勇気が必要です。これまで慣れ親しんだ自分の認知、考え方を変えることは、怖くなることもありますから、多くの人が自分を変えることを躊躇します。更に、自分を変えず、他人を変えようと支配する人たちもいます。支配する人は怖がっているのです。だけど、本当の自分を大切に出来るようになってくると、どれだけ変わっても、自分を変えても、恐怖は出て来なくなります。何故か、自分がどう変わっても、永遠と自分は自分の味方であると確信しているから大丈夫なのです。変わることが怖い人は、自分を裏切ってきて、自分から離れてしまっているので、変わってしまうと自分が空っぽになる気がしてしまうのです(という場合もある)。

自分が物事に対してしている意味づけ、、、この部分を高めていくと、その分だけ幸せな気持ちを感じやすくなります。

(この本の出版予定日は2021年8月16日です)
自己肯定感が低い人のための100の言葉(紙の本)

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この記事を書いた人(寄稿者情報)

菅原隆志
保有資格:

・メンタルケア心理士
(メンタルケア学術学会認定)

・アンガーコントロールスペシャリスト資格
(一般財団法人 日本能力開発推進協会JADP認定)
(2021年6月30日合格)

【メンタルケア心理士とは?】

「メンタルケア心理士」は、「日本学術会議協力学術団体」に指定されている、「メンタルケア学術学会」が認定する資格(公的学会認定資格としての位置づけ)です。他にも、第三者評価機関(生涯学習開発財団・一般財団法人ヘルスケア産業推進財団)からも認定されています。

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